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2014年10月09日

世帯年収別にみた教育費のかけ方


東大生の家庭の半数以上が年収950万円以上だと雑誌等で取り上げられたことがあります。世帯年収によって教育にかけることができる最大額は異なりますが、実際にかけているお金にも大きな差があるのでしょうか?本日は、その実態を調べます。
データ出所:子どもの学習費調査



●世帯年収別学習費
次の4つのグラフは、幼稚園から高校までの月間学習費を世帯年収別に取りまとめたものです。

幼稚園の世帯年収別学習費総額.png


小学校の世帯年収別学習費総額.png


中学校の世帯年収別学習費総額.png


高校の世帯年収別学習費総額.png



公立・私立ともに世帯年収があがるにつれて学習費は高くなっており、特に私立はその傾向が強くでています。世帯年収400万円未満と1200万円以上の月額学習費の差額は以下のとおりです。

・幼稚園(世帯格差)
公立 1.9万円(年間算22.9万円)
私立 1.1万円(年間算12.7万円)
・小学校(世帯格差)
公立 3.3万円(年間算39.4万円)
私立 6.9万円(年間算82.4万円)
・中学校(世帯格差)
公立 2.4万円(年間算28.8万円)
私立 4.5万円(年間算53.5万円)
・高校(世帯格差)
公立 2.7万円(年間算32.3万円)
私立 5.2万円(年間算62.6万円)


教育にかけているお金には、年収によって大きな差があるのが現状です。
世帯年収差額を踏まえると、教育費の差はあまりないと感じる方もいるかも知れませんが、世帯年収が下がれば下がるほど可処分所得(税金等を差し引いた自由に使えるお金)は小さくなり、そこから生活に必須な費用を差し引くと考えると、年間数十万円の差を補うのはかなりハードルが高くなります。

一方で、同じ年収でも私立・公立間の教育費の差はとても大きく、その差は世帯年収格差を上回っていることにも注目しておく必要があります。世帯年収400未満で私立に子どもを通わせている世帯は、相当の努力をしていると推測できます。



最近EdTech(教育×テクノロジー)の領域では、無料で超一流大学の講義が受けられるようになりはじめました。しかしながら、日本で普及するにはまだまだ時間がかかりそうです。年収に関係なく「学ぶ意欲強さ」と「才能を最大限に伸ばす」という観点での環境整備がより早く進むことに期待します。



次回は「日本人の教育費の使い方〜まとめ〜」について記載します。お楽しみに!









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posted by うたた寝 at 05:00 | Comment(0) | TrackBack(0) | 日本人の年収・貯金額・支出 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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